一般財団法人日本建築総合試験所：風洞試験のQ&A

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風洞試験のQ&A

Q1 風洞施設について

Q1-1: 風洞の大きさはどれくらいですか？またどれくらいの風速まで出せますか？
Q1-2: どのような計測機器を所有していますか？

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Q2 風洞試験内容について

Q2-1: 風洞試験にはどういう種類のものがありますか？
Q2-2: ビル風の風洞試験はどれくらいの費用がかかりますか？また、試験に要する期間はどれくらいですか？
Q2-3: 高さ何ｍの建物から、ビル風の風洞試験が必要ですか？
Q2-4: ビル風の影響の有無についてどのように判断するのですか？
Q2-5: 建築基準法などで風荷重を算定できますが、風圧実験や風力実験を行なう必要がありますか？
Q2-6: 風圧試験を行なって外装材のコストを抑えることは可能ですか？
Q2-7: 試験に使用する模型は持ち込み可能ですか？

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Q3 試験の申し込みについて

Q3-1: 個人からの試験依頼も可能ですか？
Q3-2: 打合せにはどのような資料が必要ですか？

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Q1 風洞施設について

Q1-1: 風洞の大きさはどれくらいですか？またどれくらいの風速まで出せますか？
A1-1: 風洞の計測部の断面は幅1.8ｍ、高さ1.2ｍ～1.4ｍ（高さ可変）です。最大風速は20m/sです。

Q1-2: どのような計測機器を所有していますか？
A1-2: 風速を測定する風速計、風圧を測定する圧力計、風力を測定する分力計（6分力）、変形を測定する変位計などが主な計測機器です。

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Q2 風洞試験内容について

Q2-1: 風洞試験にはどういう種類のものがありますか？
A2-1: 高層建物を対象とした試験を主体に行なっていますが、風に関する試験は全般的に行なっています。高層建物を対象とした試験には、ビル風の予測を行なう「風環境試験」、建物に作用する風圧を測定する「風圧試験」、建物の風揺れを予測する「風力試験」や「空力振動試験」などがあります（試験内容のリンク）。その他の試験としては、手すりの風振動に関する試験や、建築物以外の試験も行なうことがあります。

Q2-2: ビル風の風洞試験はどれくらいの費用がかかりますか？また、試験に要する期間はどれくらいですか？
A2-2: 調査内容にもよりますが、模型製作費を含めて400万円～500万円程度の費用になることが多いです（試験費用のリンク）。試験期間は、模型製作に1ヶ月、試験に約2週間、報告書作成に2週間の計2ヶ月程度になります。試験が長期になりますので、試験が混みあう12月～3月の時期は、もう少しかかる場合があります。

Q2-3: 高さ何ｍの建物から、ビル風の風洞試験が必要ですか？
A2-3: 任意の調査ですので、建物の高さが何ｍ以上で調査が必要になるというような決まりはありません。当所の過去の実績からすれば、10数階建て（高さ40ｍ）以上の物件が大半を占めており、10階建て以下の物件で行なった例はほとんどありません。ただし、立地条件などによります。

Q2-4: ビル風の影響の有無についてどのように判断するのですか？
A2-4: ビル風については法的な規制がありませんので、風洞実験の結果を一般的な風環境評価尺度に当てはめて、その地域で許容される風環境であるかどうかを判断します。風環境評価尺度は幾つかありますが、当所では東京大学生産技術研究所（当時）の村上教授らがまとめられた「強風の出現頻度に基づく風環境評価尺度」を主に用いております。この評価尺度は日常の生活環境に対する評価で、周辺の建物等への被害について評価するものではありません。周辺建物等への被害に対する実用的な評価尺度は残念ながら今のところありません。

Q2-5: 建築基準法などで風荷重を算定できますが、風圧実験や風力実験を行なう必要がありますか？
A2-5: 建物に作用する風荷重は建物の形状により異なります。建築基準法などには基本的な建物形状しか示されていませんので、特殊な建物形状の場合は風洞試験を行なう必要があります。形状が特殊かどうかの判断は専門的な知識が必要ですので、ご相談ください。

Q2-6: 風圧試験を行なって外装材のコストを抑えることは可能ですか？
A2-6: 建物規模や形状にもよりますが、大規模な建築物の場合、コストを削減できるケースが多いようです。風圧試験の結果、部分的には建築基準法などで計算した荷重より大きくなることもありますが、安全かつ合理的に設計できるというメリットがあります。

Q2-7: 試験に使用する模型は持ち込み可能ですか？
A2-7: 可能です。ただし、試験に適した模型の大きさや強度がありますので、事前に確認させていただきます。

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Q3 試験の申し込みについて

Q3-1: 個人からの試験依頼も可能ですか？
A3-1: 可能です。風洞試験は高額になる場合が多いので、企業からの依頼がほとんどですが、個人から依頼される場合もあります。

Q3-2: 打合せにはどのような資料が必要ですか？
A3-2: 建築物に関する試験の場合は、一般図（平面・立面・断面）と周辺地図（計画地を中心として半径500ｍ程度の範囲の地図）が必要です。建築物以外の試験の場合には、その物の形状・構造が把握できる図面をご用意ください。ご不明な点があれば、お問合せください
Tel:06-6834-0919
E-mail:info@gbrc.or.jp

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